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今日は、4月1日のエイプルフールデーでしたね。

いつだったか、無料なはずのcraigslistがエイプリルフールの日に
突然、投稿には「課金します」とかいったネタを出していましたが、
今年も各社、それぞれの特徴をだして
エイプリルフールデーの大手WEBサイトは、一種のお祭りのようになっています。

その中でも、Yahoo Japanは派手でしたね。
ページを開くと、こんな感じでインベイダーが・・・・。



うちの母のように、ネットのことをよく知らない人が、こんな画面をみたら
心臓麻痺を起こしてしまいそうな気が・・・・(苦笑


で、Google.comは大胆に火星永住計画を発表。

創設者のお二人のスピーチビデオ


去年だったか一昨年だったかは、トイレの下水道を通して
ネットを配線するとかそんなんだったと思いますが、
相変わらず、冗談とはいえWEBサイトもしっかりできていて、
なんでもしちゃうグーグルのことですから、なんとなく現実的な気がして
つい騙されそうでした。

 

昨日のニュースより。

秋田県で、博士号取得者対象に県立高校教員採用の募集をかけたとか。

ニュースでは、日本では過去10年ほどで博士号取得者が倍増したものの、
就職先は増えず、経済的に困っている博士号取得者が多い、というようなことが書かれていますが、
私は、その博士さんたちの就職難の問題を解決するため、というよりも、
国民の教育のために、今後、高校に限らず、どんどん教員採用枠を博士号取得者/修士号取得者に門戸を広げていくべきだと思います。

というのも、レベル1を教えるのに、レベル5を知っていれば、きっと教えることは可能だと思います。
しかし、レベル10知っている人がレベル1を教えるほうが、教えてもらうほうが理解しやすいことも多いと思うのです。

それは、レベル5からレベル10を知る過程において、多種多少な考え方を深めているため、レベル10を知っている人は、レベル5しかしらない人よりレベル1の理解も深いと思うからです。

そのため、教え方もまた違った角度からでき、ニュースに書かれていますが、そういう方に教えていただくと、とてもわかりやすいと思うんですよね。極端なことを言ってしまうと、その分野を中途半端に知っている人に教えてもらうよりも、そのことが大好きで勉強しまくったほうがわかりやすということ。

さらに、現在の大卒レベルの教員は、その分野の研究というレベルまでの経験がないので、研究したという経験も若い学生によい刺激を与えられるのではないかと思います。

臨時でもなんでも、とにかく博士号取得者の低年齢層への教育参加をもう少し促すことに
私は大賛成です。

「博士募集」に応募殺到 秋田県教委が教員採用
2008.3.30 18:33

このニュースのトピックス:学校教育
 全国で初めて秋田県教委が実施した博士号取得者対象の特別選考で合格した理工系大学研究員6人が1日、県立高校教員に採用される。選考は予想を大きく上回る10倍の難関だった。地方の教員試験への博士殺到には、「末は博士か大臣か」と言われた時代からは想像もつかない深刻な理由があった。(宮原啓彰)

 「募集若干名」の特別選考試験に応募したのは57人。北海道から長崎まで全国に及び、中には米国や台湾からの応募もあった。

 秋田の応募条件は「39歳以下」「博士」の2点だけで、教職課程を修めている必要もなかった。今回採用される6人は30~40歳で、東京大や東京工業大、東北大など一流大学の出身者。5人が常勤、1人が非常勤の教員として採用される。

 応募があるのかさえ不安だった秋田県教委だが、結果的には反響の大きさに驚かされた。意外だったのは面接で「大学にいても生活できない」と志望動機を話す人がいたことだ。

 平成時代に入り、国際競争力を高めるため「大学院重点化」計画が始まった。3年3月に約3万人だった博士課程在籍者は19年3月には2・5倍の約7万5000人に増加。しかし、大学教員や公的機関の研究職など博士が希望する職種の採用は「ほとんど増えなかった」(文部科学省)。このため、博士号を取得しても研究職に就けないオーバードクターやポスドクなど、いわゆる“余剰博士”問題が進んでいる。

 文科省のまとめでは、19年度の博士課程修了者の就職率は6割以下、人文社会系に限れば4割を切る。希望通りに研究職へ就けた人は1割強に過ぎない。

「院生の間では大学院への入学は“入院”と揶揄(やゆ)される。研究職が得られなければ意味ないですから」と関西の国立大博士課程に在籍中の男性(28)は自嘲(じちよう)する。

 ポスドク問題に詳しい東京大学先端科学技術研究センターの沢昭裕教授は「就職できず、経済的に困っている博士も少なくない。年収100万~200万円で暮らす人もいて、秋田の教員試験に殺到したのもうなずける」と分析する。

 文科省は「研究職にこだわらず、外の社会にも視野を」というが、民間企業では「学部卒入社の同年代社員に比べ、実務経験が乏しく、専門領域が細分化し企業ニーズと一致しないなど博士の採用を避ける傾向にある」と沢教授。

 そんな中、解決策のひとつとして期待されるのが、秋田県教委の試みだった。

 県教委は「一般教員にはない知識や技術を活用しないのではもったいない。選考で模擬授業をしてもらったが、教え方も良い。本県高校生の力になれるはず」と期待を込めた。

 ■オーバードクターとポスドク オーバードクターは、博士号を得た後、もしくは単位を習得し退学した後も、大学などで無報酬の研究を続けている人。ポスドクはポストドクターの略称で、博士号を得たが常勤職に就けず、非常勤の研究員などを続けている人。平成17年度調査では、オーバードクターは全国に1765人、ポストドクターは1万5496人いた。


http://sankei.jp.msn.com/life/trend/080330/trd0803301834025-n1.htm